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医療保険のセカンドオピニオンの必要性とその注意点



 

医療にセカンドオピニオンがあるように資産に関してもセカンドオピニオンというものがあります。
ただ、馴染みがないことも実情ですし、
相談する先を間違えると、業者間の営業合戦に巻き込まれることもあります。
今回は、資産運用や資産形成に関するセカンドオピニオンをどのように行っていけばよいかをお話します。

目次

セカンドオピニオンをしないとどうなるか

保険や投資信託、マイホームに投資不動産、金に仮想通貨
どれも購入総額や支払総額は高額なものばかり。
高額にもかかわらず、その前段階できちんとした調査や検証をせずに
営業マンの言うがままに資金投下している方が多いのが実情です。
また、色々と考えているように見えて、営業マンの提示してきた資料だけをもとに検討していることも多いです。

個別のジャンルのセカンドオピニオンのチェックポイントは別に紙面を割くことにして
今回はセカンドオピニオンの大切さについて説明いたします。

セカンドオピニオンに適さない人たち

そもそも、セカンドオピニオンに適さない人たちがいます。
セカンドオピニオンで相談する方として適する人というのは見つけるのは非常に困難なのが実情です。
なぜなら、
①そもそも相談したい内容の専門知識があるかどうか
②知識があった場合でもその対象の同業他社だった場合は営業合戦に巻き込まれる可能性がある

といったことが要因になります。
ひとつひとつ見ていきましょう。

①そもそも相談したい内容の専門知識があるかどうか

みなさんがまっさきに相談する方。
その筆頭が”親”です。

なぜなら、親御さんたちはその相談内容に関するものの専門知識があることが少ないからです。
また、親御さんたちが現役だった頃と情勢の変化が大きすぎて、
当時の知識では到底役に立たないというのが実情です。

保険に関しては保険商品の内容の変化が非常に早い(頻繁)です。
FPの実務の中でよく親御さんやご祖父母が加入してくれていた保険というものを眼にすることがありますが。
悲しいかな、保障としては殆ど役に立たないケースが散見されます。

また、不動産に関しても同様です。
不動産事情を取り巻く環境は親世代と現役世代で大きく違います。
また、働き方の多様性や将来への見通しへの考え方も大きく違います。
(厳密には僕らの親世代が現役だった頃の将来への見通しと今の状況ですら大分違いますが)

不動産で投資をするということに関しても
バブルの頃と現在では金融機関の貸出へのスタンスも当時と今とでは大きく違うため
親世代が考えるリスクと、現状発生しうるリスクのジャンルが違うということが多いです。

同業他社

では、専門知識があればよいのかと言うと
そうでもないところがセカンドオピニオンの難しいところです。

セカンドオピニオンとして、
例えば保険のセカンドオピニオンとして保険屋さんに聞きに行く。
不動産のセカンドオピニオンで不動産屋さんに聞きに行く。
株や投資信託のセカンドオピニオンとして証券会社に相談しにいく。
といったところですね。

コレをするとどうなるかと言うと、
営業合戦に巻き込まれます。

何故か!!
保険にしても不動産にしても、証券にしても
そもそも、見込み客を見つけてくるのがものすごく大変な業種だからです。
そのため、セカンドオピニオンで相談に来たら、
相談にのるような顔をしながら自分の顧客にしようと必死になるからです。

また、それぞれの知識しかないため、横断的な相談にのることが難しいのです。
例えば、いくら保険屋さんに相談しても、投資信託との詳しい比較はできません。
もし、不動産に団体信用生命保険が付いていたら、保険屋さんとしては売れる保険が少なくなるので
あまりいい顔をしません。

どういう人に相談すべきか

ではどういう人がセカンドオピニオンに向いているのか。
先述したことから考察するとポイントは2つですね。

①現役で相談内容に関するお仕事をしている
②一つの領域の専門家ではなく一定レベルで広範囲の知識を網羅している

上記の二点を網羅している仕事が
『ファイナンシャルプランナー』です。

ファイナンシャルプランナーは
預貯金、保険、株、投資信託、不動産、金、美術品、税制、社会保障
などを網羅してプランを作るのが仕事です。

ファイナンシャルプランナーは比較的新しい仕事なので
現役である可能性が高いので相談者として適合する可能性が高いです。

FPに相談する上での注意点

ただ注意が必要なのが、
横断はしているが広く網羅していないFPもいるので
その方が、どの広さと深さまで知識を網羅しているかは非常に重要です。
保険会社などのように「取扱い会社」のようなわかりやすい目安がないのがネックですね。

ファイナンシャルプランナーを見極めるポイント

そこで、一つの目安として
”相談料”をとっているかどうかですね。
つまり、そのファイナンシャルプランナーの収益モデルを目安にするということです。

相談料を取らないファイナンシャルプランナーは
収益を業者への紹介料に依存していることになります。
そのため、各専門家ほどではないにせよ、中立性は弱くなります。
また、その方へ紹介料を支払ってくれる業者の領域以外の知識が弱くなることが多いです。

その点、きちんと相談料や顧問料で収益を得ているファイナンシャルプランナーは
専門知識の網羅性や一定レベルの知見の深さは相談料を取らないファイナンシャルプランナーに比べても
信頼できる方が多いです。

まとめ

セカンドオピニオンにおいて重要な注意点は
①現役で相談内容に関するお仕事をしている。
②一つの領域の専門家ではなく一定レベルで広範囲の知識を網羅している。

という点からファイナンシャルプランナーに相談するのが上策です。
特に、きちんと相談料を頂いている方がお薦めです。

確かに、目先の相談料を支払うのに抵抗がある気持ちはわかります。
しかし、仮に相談料が2万円だったとしても、
必要のない保険に毎月1万円を30年支払った場合、
360万円をロスすることになります。
それのリスクを2万円で回避できると考えれば、
無駄な出費にはなりません。

皆さん、大きな資金投下する上では
適切な相手に適切な形で相談して、入念な調査をしてから
意思決定することをお勧めいたします。



当ファイナンシャルプランナー事務所は東京都を中心に法人・個人関わらず、あらゆる”お金の問題”の解決を専門としております。
具体的なお悩みをお持ちの方は是非一度、お問い合わせ下さい。

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