積立保険の見直しのタイミング〜保険の正しいセカンドオピニオンの方法
多量の資金を投下する投資において事前調査やセカンドオピニオンは必須です。
今回はより具体的にどういう点に注意していったら良いかを説明していきます。
今回は積立保険についてです。
目次
- ○ 積立保険の仕組み
- ○ 目的の明確化と目標設定
- ・目的の設定
- ・目標と積立可能金額の差を明確にする
- ○ 目的にかなった手段の選定
- ○ まとめ
積立保険の仕組み
生命保険には保険会社から支払われる保障の内容によって
・死亡保険（余りこの呼ばれ方はしませんが）
・医療保険
・介護保険
・就業不能保険
・がん保険
などがあります。
その中で今回説明するのは
”死亡保険”です。
これは、保険の対象の方がなくなった場合に
遺族に設定した金額のお金が支払われるものです。
死亡保険の仕組みを利用したもので積立機能をもたせたものがあります。
死亡保険には”定期保険”と”終身保険”という保障の期間ごとに種別が別れています。
この終身保険は解約した際に払戻金があります。
設定した保険料の払込期間が満了し、
数年してから保険を解約すると支払った保険料よりも
払戻金（解約返戻金）のほうが高額になるという仕組みがあります。
この仕組を利用して貯蓄代わりに保険を利用するというものです。
目的の明確化と目標設定
保険云々する前に、
貯蓄をするのでしたら、きちんと目的とそれに伴う目標を設定しましょう。
目的が異なれば、それに伴い
目標となる金額が変わり、
それを到達するために許容できる期間が変わってきます。
もし、これらを決めずに積立を始めると
糸のない凧のようになってしまい、
結果的に資産を目減りさせてしまう可能性が高くなってしまいます。
目的の設定
投資に限らず、仕事も喧嘩も、交渉事、移動も何でもそうですが
まずは目的を明確にしないと適切な具体的な行動に移れないのは世の常。
目的を明確にしなくてイイのは遊びくらいのものでしょう。
そして、みなさんにとっては積立は”遊び”ではないはずです。
積立保険を検討する方たちの主な目的としてよく見かけるのは
①子供の教育資金
②老後のための蓄え
となることが多いです。
コレが定まると、それを準備する期間が定まるはずです。
①子供の教育資金の場合はおおよそお子様の大学入学前17歳くらいまでの期間
②老後のための蓄えであれば、定年退職の期間60〜65歳まで
となるはずです。
ちなみに、
ここでは子供の教育資金を親が出す必要がある/ないとか
大学まで行かせる必要がある/ないとか
定年の期間が変わる/変わらない
という議論は置いておきます。
コレを話しだしたら、収集がつかないので。
目標と積立可能金額の差を明確にする
目的が決まれば、必然的に必要な期間が明確になります。
次にすることはその目的には
”いくらの金額を準備するか”という具体的な金額の目標が見えてきます。
ここまでくればあとひと頑張り。
それに対して、今の御自身が毎月いくらの金額を積み立てられるか。
そして、それを必要期間までに積み立てた場合にいくらに到達するか。
（積立可能金額＝毎月の積立額×積立期間）
ここまで出すと、
目標と積立可能額のギャップが見えてきます。
目標＞積立可能額
となれば、その不足する金額こそが、
必要な利回りの”根拠”となります。
目的にかなった手段の選定
先述までのプロセスで
目的の実現までに必要な
”利回り”が見えてくるはずです。
ここまで来たら、次にすることは
その利回りを実現する可能性がある、
運用商品は”何か”ということに成ってきます。
それには手段が無数にあります。
ぱっとあげるだけでも
・預貯金
・保険
・株
・投資信託
・投資用の不動産
などがあります。
中には？？？と思うものもあるかもしれませんが
きちんと仕組みを理解した上で目標に向かって使っていけば
十分に目的のための手段となりうることがあります。
他にも色々な手段はあるので、先入観なく色々と見ていくのがよいと思います。
（当然、どれにもリスクはありますのでそこは注意が必要です）
まとめ
積立保険を考える手順は以下の通りになりますね。
①積立を行う目的を明確にする
↓
②目標と必要期間を明確にする
↓
③目標と今の自分の積立可能金額の差を明確にする
↓
④その差を埋めることが可能な運用・投資手段を選択する
ここまでやって、初めて民間の生命保険の出番になります。
それほど、難しいことではないので、
ぜひ皆さん、いきなり保険屋さんの話を聞く前にやってみてみてください。
そして、もし御自身でむかしい場合は、
保険屋さんに相談する前に、まずファイナンシャルプランナーにご相談を！！
上記のプラセスを一緒に考えることができます。
どうぞ、上手にご活用ください。
当ファイナンシャルプランナー事務所は東京都を中心に法人・個人関わらず、あらゆる”お金の問題”の解決を専門としております。
具体的なお悩みをお持ちの方は是非一度、お問い合わせ下さい。
