死亡保険の見直しのタイミング
見直しが必要になってきます。
今回は、死亡保険に関して、
状況ごとの見直しの注意点やどんなふうに見直したらよいかについて説明します。
目次
生命保険の見直しはなぜ必要か
生命保険とは加入したときの保障が
保険が終了するまで継続します。
裏を返すと、
自分を取り巻く状況が変わっても
何もしなければ、保障の内容が変わってくれるわけでは有りません。
場合によっては、
必要な保障が受けられないという状況にもなりかねません。
そういった事態を回避するためにも
保険の見直しは必要になってきます。
それぞれの場面ごとの見直しの注意点
死亡保険に限定しても、
見直しのタイミングの場面は様々です。
また、それぞれの場面においても
見直しの方向性や注意点も異なります。
それぞれの場面ごとに確認していきましょう。
結婚したとき
一番最初に死亡保険について考えるのは
結婚するときです。
それ以前の段階。
つまり、独身のときは
もし、片親のお母様を養っているような状況を除いて
基本的に死亡保障は必要ありません。
結婚するときは
死亡保険を保有するか検討はしますが、
必ず必要というわけでは有りません。
結婚する相手を養うようになる。
結婚する相手が働く能力がなく、なおかつ
万が一の際に帰る実家等がない場合にのみ
死亡保障を検討する価値はあります。
ただ、保険はあくまで道具です。
根本的に相手に何かあっても、
自活できるようにするのが筋です。
何でもかんでも、保険でなんとかしようとする必要はありません。
子供が生まれたとき
次に検討する場面は子供が生まれたり、増えたときです。
子供が生まれたときは
夫婦二人のときに比べても
必要になってくるお金が増加します。
ご夫婦どちらかに万が一のときが発生しても
お子様の養育に問題がないくらいの
収入が得られるのであれば
保険の必要性は低くなります。
逆に二人で働く収入で子育てを想定し、
片親になったときの収入では子育てが難しいとなると、
死亡保険を保有する必要性は上がってきます。
どちらの場合もそうですが、
なんとなく、大丈夫とか
なんとなく、不安
というので決めるのでなく。
きちんと試算した上で決めるべきでしょう。
相談する上での基本ですが、
中立の視点（もしくはご相談者様の味方）をもつ人に相談するのが良いです。
保険屋さんだと利害が対立してしまうので
こういった試算等の相談は独立系のFPにするのが最適でしょう。
子供が独立したとき
お子様が独立するときはこれまでと
保障の見直しの方向性が変わってきます。
お子様が独立するタイミングというのは
養う家族が減るということになります。
そのため、ご自身の万が一の際に
家族に残す必要のある金額が減ることを意味します。
この場面においては
保障の金額を増やすのではなく
”減らす”方向で見直しをする必要があります。
保険の見直しというのは
増やすだけではないというのが
ココでの大事なポイントになります。
相続を考えたとき
最後に見直しに直面するのが
”相続”に関して考えるときです。
生命保険が本当に強力に役立つ場面というのは
実は、相続のときです。
これは、
あなた自身がお子さんに財産を残す側もそうですが。
あなたがご両親から財産を残してもらうときも該当します。
相続の注意点についての詳細についてはまた紙面を割きます。
ココでは簡単に。
相続財産がすべて現金の場合はあまり問題にならないのですが。
相続財産が不動産や美術品、有価証券などだったときが問題です。
相続税というのは基本的に現金での納付となります。
相続したものが現物ですぐには現金化できないものであっても
関係ありません。
裏を返すと、相続税の納付の段階では問答無用で
”現金”が必要になります。
この現金が用意できなくて
相続の場面で困るというのが定番パターンです。
それによって、
○本来は住むはずだった家を急いで売らなくてはならなくなったり
（その場合はかなり足元を見られます）
○まだ、売りどきではない（値下がりしている）株を売らなければならない
などにならないようにするために
現金を作る手段として、生命保険は有効に機能します。
相続について考える場面になったら
納税資金を用意するためにも
保険の活用は有効な手段です
まとめ
ココまで書いてみると、
意外と死亡保険の必要な場面というのは限定的です。
また、
一般的に死亡保障が必要と言われる
結婚したときや子供が生まれたときなども
ご夫婦それぞれの稼ぐ能力によっては
必要なくなったり、必要な金額が大きく減ったりなどもします。
さらに不動産や有価証券（株や投資信託など）などの
保有資産の状況によっても、必要性は変わってきます。
上記のような状況になったからと言って
闇雲に保障を増やすのではなく、
冷静にかつ論理的に
保障の必要性と金額を算定しながら
保険の見直しをしてください。
冷静かつ論理的にご自身で算定するのが難しいようなら
中立の立場でアドバイスをくれる
ファイナンシャル・プランナーに相談するのもよいでしょう。
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