目次

• ○  生命保険の見直しはなぜ必要か
• ○  【年代別】保険の見直しポイント
• ・30代の保険見直しポイント
• ・40代の保険見直しポイント
• ・50代の保険見直しポイント
• ・60代の保険見直しポイント
• ○  保険見直しをするべきタイミング
• ・就職したとき
• ・結婚したとき
• ・子供が生まれたとき
• ・子供が独立したとき
• ・住宅を購入したとき
• ・相続を考えたとき
• ○  生命保険を見直す際の注意点
• ・解約するタイミングで元本割れのリスクがある
• ・保険金が支払われない免責期間がある
• ・加入する年齢で保険料が上がる可能性がある
• ・健康状態によっては、新たに加入できない場合もある
• ○  まとめ

生命保険の見直しはなぜ必要か

生命保険とは加入したときの保障が
保険が終了するまで継続します。

裏を返すと、
自分を取り巻く状況が変わっても
何もしなければ、保障の内容が変わってくれるわけでは有りません。

場合によっては、
必要な保障が受けられないという状況にもなりかねません。

そういった事態を回避するためにも
保険の見直しは必要になってきます。

【年代別】保険の見直しポイント

30代の保険見直しポイント

30代の人が死亡保険を見直す際に考慮すべきポイントはいくつかあります。
まず、ライフステージの変化を反映させることが重要です。
結婚、子どもの誕生、住宅購入など、
30代は人生の大きな変化が起こる時期です。
これらの変化に伴い、保険の必要額が増加する可能性があります。

次に、保険料の負担を考えましょう。
30代はまだ若く、保険料が比較的安価な時期です。
しかし、保障内容が過剰でないか、
無駄な特約がついていないかを見直し、
経済的な負担を適正に保つことが大切です。

さらに、将来の収入減少や健康状態の変化に備え、
更新条件や保障期間を慎重に選ぶこともポイントです。

また、死亡保険のほかにも医療保険やがん保険など、
総合的な保険プランを考慮することが望ましいでしょう。

これらを踏まえた上で、定期的な見直しを行い、
現在のニーズに最も適した保険プランを選択することが重要です。

40代の保険見直しポイント

40代の人が死亡保険を見直す際に注目すべきポイントはいくつかあります。
まず、人生の中期に差し掛かるこの時期は、
家族の将来を守るための保障をしっかりと見直す必要があります。
子どもの教育費や住宅ローンなど、
将来に向けた出費が大きくなることを考慮して、
十分な死亡保障があるか確認しましょう。

第二に、40代は健康状態の変化が見られ始める年齢でもあります。
健康診断の結果を踏まえ、
将来的に保険料が上がる前に適切なプランへの変更を検討することが大切です。また、特定の健康リスクに対する追加保障が必要かどうかも見直すべきです。

さらに、保険料の負担を現在および将来の収入に
見合ったものにすることも重要です。
収入が増えたり減ったりした場合の保険料の支払い能力を評価し、無理なく継続できる保険プランであるかどうかを確認しましょう。

また、退職後の生活資金計画にも目を向け、
将来的な収入減少に備えた保障内容を選択することも大切です。
終身保険や収入保障保険など、
長期的な視点で保障を確保する選択肢も検討する価値があります。

最後に、保険市場は常に変化しており、
新しい商品やより良い条件のプランが出てくる可能性があります。
定期的に市場を調査し、自分の状況に最も合ったプランを
選択しているか確認することが重要です。

50代の保険見直しポイント

50代の人が死亡保険を見直す際に考慮すべきポイントは、
将来の計画と現在のニーズのバランスを見つけることに重点を置きます。
この年齢層は、退職に向けた準備と家族の保護の
両方を考えなければならない重要な時期です。

まず、保障内容を見直して、家族養っている場合には
十分な死亡保険があるかどうかを確認します。
子どもが独立したり、住宅ローンが完済されたりすると、
必要な保険額が減少することもありますが、
配偶者の将来のニーズやを考慮する必継続中のローンなどがある場合は
注意が必要です。

次に、保険料の支払い能力を検討します。
50代は保険料が高くなりがちな年齢ですので、
現在の収入と将来の退職収入を踏まえた上で、
無理のない範囲での保障を確保することが大切です。
可能であれば、保険料の支払いが終了する終身保険を検討するのも
一つの方法です。

また、健康状態の変化にも注意を払いましょう。
50代になると健康問題が発生しやすくなり、
これが保険の選択肢や保険料に大きく影響を与える可能性があります。
既存の病気や健康状態を保険会社に正確に報告し、
必要に応じて特定の健康リスクに対する追加保障を検討することが重要です。

さらに、退職後の生活資金と緊急時の資金について考え、
保険がこれらのニーズにどのように役立つかを考えるのも大切です。
遺族が直面するであろう経済的な負担や望ましい生活水準を
維持するために必要な資金を考慮に入れてください。

60代の保険見直しポイント

60代の人が死亡保険を見直す際のポイントは、
将来にわたるニーズと保険の目的を慎重に検討することにあります。
この年代では、退職、健康状態の変化、
そして家族構成の変化など、多くの要因が保険ニーズに
影響を与える可能性があります。

まず、保障額を見直して、
適切なレベルが維持されているかを確認します。
子どもたちが独立し、家のローンが支払われている場合は、
以前に必要だった額よりも少ない保険で十分かもしれません。
しかし、配偶者や他の家族を養っている場合は、
十分な資金を残すことも重要です。

また、葬儀費用や未払いのローンの支払いのための
十分な保障を確保することも考慮に入れるべきです。

次に、保険料の支払い能力を再確認しましょう。
60代では、収入が減少し始めることが多いため、
保険料が家計の水準に合っているかどうかを検討することが重要です。
可能であれば、支払期間が限定されている保険や、
保険料の支払いが終了する終身保険を検討するのもよいでしょう。

また、健康状態の変化に特に注意を払います。
60代になると、健康問題が保険選択や保険料に
大きく影響を与える可能性があります。
現在の健康状態を考慮して、
必要に応じて特定の健康リスクに対する追加保障を検討することが重要です。

さらに、遺族が直面するであろう経済的な義務や望ましい生活水準を維持するために必要な資金を考慮に入れ、
保険がこれらのニーズにどのように役立つかを再確認しましょう。
これには、葬儀費用、遺族への生活資金、
そして税金や借金の清算などが含まれるかもしれません。

最後に、60代は保険ニーズが大きく変わる可能性があるため、
柔軟に対応し、適宜見直しを行うことが求められます。

保険見直しをするべきタイミング

死亡保険に限定しても、
見直しのタイミングの場面は様々です。

また、それぞれの場面においても
見直しの方向性や注意点も異なります。

それぞれの場面ごとに確認していきましょう。

就職したとき

就職は人生の大きな転機であり、死亡保険を見直す絶好の機会です。
新たに就職した際に保険を見直すことは、
将来の計画と現在のライフスタイルの変化に対応するため非常に重要です。

まず、就職という新しい段階は、収入が増加することを意味します。
この新しい収入レベルに合わせて、
適切な保障額を確保するために死亡保険を見直す必要があります。
突然の事態に備えて、養っている家族がいる場合は
経済的に守っていけるかどうかを確認することは極めて重要です。

次に、就職すると生活環境が変わることが多いです。
例えば引っ越しや通勤の必要性が生じるかもしれません。
これらの新しい責任とリスクを考慮に入れ、必要な保障が提供されているかどうかを評価することが大切です。

また、企業の中には従業員に対して一定の保険を提供しテイル会社もあります。就職によって利用できるようになるこれらの福利厚生を理解し、
どのように個人の死亡保険と組み合わせるかを検討することも重要です。
企業が提供してくれる保険が個人的なニーズを完全に満たしているか、
あるいは追加の個人保険が必要かどうかを確認しましょう。

さらに、就職は将来のキャリアパスや家族計画について
真剣に考える良い機会です。
これらの長期的な計画は、必要な保障額や保険の種類に
大きく影響を及ぼす可能性があります。
結婚や子供の誕生などの将来の可能性を考慮に入れ、
それに応じて保険を見直すことが賢明です。

結婚したとき

一番最初に死亡保険について考えるのは
結婚するときです。

それ以前の段階。
つまり、独身のときは
もし、片親のお母様を養っているような状況を除いて
基本的に死亡保障は必要ありません。

結婚するときは
死亡保険を保有するか検討はしますが、
必ず必要というわけでは有りません。

結婚する相手を養うようになる。
結婚する相手が働く能力がなく、なおかつ
万が一の際に帰る実家等がない場合にのみ
死亡保障を検討する価値はあります。

ただ、保険はあくまで道具です。
根本的に相手に何かあっても、
自活できるようにするのが筋です。
何でもかんでも、保険でなんとかしようとする必要はありません。

子供が生まれたとき

次に検討する場面は子供が生まれたり、増えたときです。

子供が生まれたときは
夫婦二人のときに比べても
必要になってくるお金が増加します。

ご夫婦どちらかに万が一のときが発生しても
お子様の養育に問題がないくらいの
収入が得られるのであれば
保険の必要性は低くなります。

逆に二人で働く収入で子育てを想定し、
片親になったときの収入では子育てが難しいとなると、
死亡保険を保有する必要性は上がってきます。

どちらの場合もそうですが、
なんとなく、大丈夫とか
なんとなく、不安
というので決めるのでなく。
きちんと試算した上で決めるべきでしょう。

相談する上での基本ですが、
中立の視点（もしくはご相談者様の味方）をもつ人に相談するのが良いです。
保険屋さんだと利害が対立してしまうので
こういった試算等の相談は独立系のFPにするのが最適でしょう。

子供が独立したとき

お子様が独立するときはこれまでと
保障の見直しの方向性が変わってきます。

お子様が独立するタイミングというのは
養う家族が減るということになります。
そのため、ご自身の万が一の際に
家族に残す必要のある金額が減ることを意味します。

この場面においては
保障の金額を増やすのではなく
”減らす”方向で見直しをする必要があります。

保険の見直しというのは
増やすだけではないというのが
ココでの大事なポイントになります。

住宅を購入したとき

住宅購入は人生の大きなイベントです。
それ故に死亡保険を見直す重要なタイミングでもあります。
家を買うことは大きな経済的責任を伴い、
保険必要性に大きな変化をもたらす可能性があります。

まず、住宅購入時には通常、長期にわたる住宅ローンを組むことになります。
もしもの時、残された家族が住宅ローンを返済する経済的な負担を負うことなく、住宅を維持できるように、十分な死亡保険があることが極めて重要です。
一般的に、住宅ローンを組む際の団体信用生命保険がその役割を演じることが多いです。

次に、家を購入することは、家族構成の変化や将来計画の見直しを伴います。
たとえば、子どもの誕生や子どもの進学等の計画、
あるいは配偶者が家での時間を増やすことなど、
これらすべてが保険ニーズに影響を及ぼす可能性があります。
こうした変化を考慮に入れ、
保険がこれらのニーズを満たしているかどうかを確認してください。

また、住宅を購入すると、資産としての家そのものを保護する必要もあります。死亡保険を見直す際には、遺族が固定資産税やその他の関連費用を支払うための資金も考慮に入れることが重要です。
これにより、家族が家を売却せざるを得なくなるような
状況を避けることができます。

さらに、保険料の支払い能力も見直すべき点です。
住宅購入による新たな経済的責任を考慮し、
保険料が家計に適合しているかどうかを確認しましょう。
効率的な保障を得るために、
複数の保険会社の見積もりを比較検討することも大切です。

相続を考えたとき

最後に見直しに直面するのが
”相続”に関して考えるときです。

生命保険が本当に強力に役立つ場面というのは
実は、相続のときです。
これは、
あなた自身がお子さんに財産を残す側もそうですが。
あなたがご両親から財産を残してもらうときも該当します。

相続の注意点についての詳細についてはまた紙面を割きます。
ココでは簡単に。
相続財産がすべて現金の場合はあまり問題にならないのですが。
相続財産が不動産や美術品、有価証券などだったときが問題です。

相続税というのは基本的に現金での納付となります。
相続したものが現物ですぐには現金化できないものであっても
関係ありません。

裏を返すと、相続税の納付の段階では問答無用で
”現金”が必要になります。

この現金が用意できなくて
相続の場面で困るというのが定番パターンです。
それによって、
○本来は住むはずだった家を急いで売らなくてはならなくなったり
（その場合はかなり足元を見られます）
○まだ、売りどきではない（値下がりしている）株を売らなければならない

などにならないようにするために
現金を作る手段として、生命保険は有効に機能します。

相続について考える場面になったら
納税資金を用意するためにも
保険の活用は有効な手段です

生命保険を見直す際の注意点

解約するタイミングで元本割れのリスクがある

生命保険を見直す際には、
解約返戻金が元本を下回る可能性に特に注意することが重要です。
解約返戻金とは、保険を解約した際に保険会社から支払われる金額を指します。
多くの場合、保険契約者が支払った総保険料に基づいて計算されます。
しかし、特に契約初期の数年間は、
解約返戻金が支払った保険料（元本）を下回ることが一般的です。

保険を見直すという決断は、
新しい生活状況やニーズの変化に基づいてなされることが多いです。
解約する前にはいくつかの点を慎重に考慮する必要があります。
まず、解約返戻金の額を確認し、それがこれまでに支払った総保険料と比較してどの程度であるかを理解することが大切です。
保険を長期間維持してきた場合、解約返戻金が元本を上回ることもありますが、
契約を開始してからまだ数年しか経っていない場合は、
元本を下回ることが一般的です。

保険金が支払われない免責期間がある

死亡保険を見直す際には、免責期間の存在に特に注意することが重要です。
免責期間とは、保険契約が開始されてから
一定期間内に発生した死亡に対しては、保険金が支払われない、
または限定される期間のことを指します。
この期間は通常、契約開始後数ヶ月から数年の間で設定されていることが多く、特に新しい保険契約を検討している場合には、
この点を理解し、適切に対処する必要があります。

免責期間は、主に保険会社が詐欺や自殺などの
リスクを軽減するために設けられています。
そのため、この期間内に契約者が死亡した場合、
遺族は保険金を受け取ることができないか、あるいは減額された保険金しか受け取れない可能性があります。
これは、保険を新しく契約する場合や、
既存の保険から別の保険への変更を検討している場合に、特に重要な考慮事項です。

保険を見直す際には、まず現在の保険契約に免責期間が設けられているか、
そしてその条件は何かを確認することが重要です。
さらに、新しい保険契約に移行する場合には、
新契約の免責期間の長さと条件を理解し、
それが自分のニーズやリスク許容度に合っているかを検討する必要があります。

加入する年齢で保険料が上がる可能性がある

死亡保険を見直し、新たに保険に加入する際には、
加入する年齢によって保険料が上がる可能性があるという
重要な注意点があります。
保険料は多くの要因に基づいて決定されますが、
加入者の年齢は最も重要な要素の一つです。
年齢が上がるにつれて、リスクが高くなると保険会社は見なすため、
通常、高齢の加入者はより高い保険料を支払うことになります。

このため、特に年齢が上がると保険料の増加が顕著になりやすく、
特に中年以降で保険を新規に加入する場合や、
より高い保障を求めて保険を見直す場合には、
この点を十分に考慮する必要があります。
もし保険を見直して新しいプランに加入すると決めた場合、
加入時の年齢によっては、以前に加入していた保険と比べて
大幅に保険料が高くなる可能性があることを理解しておくことが重要です。

また、年齢による保険料の増加は、退職後の収入が減ることを考慮すると、
高額な保険料は家計に大きな負担となり得ます。
そのため、保険を見直す際には、将来的な収入や支出を予測し、
継続して保険料を支払い続けられるかどうかを慎重に評価することが必要です。

健康状態によっては、新たに加入できない場合もある

死亡保険を見直す際には、健康状態が保険加入の可否や条件に
影響する可能性があるという重要な注意点を理解しておく必要があります。
健康状態が良好でない場合や、特定の健康問題を持っている場合、
新たに保険に加入することが難しくなるか、
あるいはより高い保険料を支払う必要があるかもしれません。

保険会社は、加入申請者の健康リスクを評価するために、
健康診断や医療記録の提出を要求することが一般的です。
この評価によって、あなたの健康状態が保険会社の基準を満たしていないと
判断された場合、加入を拒否されるか、
特別な条件が付けられることがあります。
例えば、特定の健康状態に関連するリスクをカバーするために、
保険料を上乗せされることもあります。

また、既存の健康問題がある場合、新しい保険に加入するときに
「既往症免責条項」が適用されることがあります。
これは、特定の既往症による死亡が保険金の
支払い対象外となるというものです。
これにより、保険が必要とされる時に十分な保障を受けられない
可能性があります。

さらに、年齢が上がるにつれて、健康問題が発生しやすくなるため、
早めに適切な保険に加入しておくことが大切です。
一度健康状態が悪化すると、新たに保険に加入することが困難になるか、
高額な保険料が必要になる可能性が高まります。

保険を見直す際には、現在の健康状態をきちんと確認し、
将来的なリスクを考慮に入れて、最適な保険選択を行うことが大切です。
また、既存の保険契約が健康状態の変化にどのように影響するかを理解し、
必要に応じて専門家のアドバイスを求めることも有効です。
保険を見直す際は、健康状態が新たに加入できるかどうか、
またどのような条件で加入できるかという点に特に注意を払い、
適切な準備と検討を行うことが重要です。

まとめ

ココまで書いてみると、
意外と死亡保険の必要な場面というのは限定的です。
また、
一般的に死亡保障が必要と言われる
結婚したときや子供が生まれたときなども
ご夫婦それぞれの稼ぐ能力によっては
必要なくなったり、必要な金額が大きく減ったりなどもします。

さらに不動産や有価証券（株や投資信託など）などの
保有資産の状況によっても、必要性は変わってきます。

上記のような状況になったからと言って
闇雲に保障を増やすのではなく、
冷静にかつ論理的に
保障の必要性と金額を算定しながら
保険の見直しをしてください。

冷静かつ論理的にご自身で算定するのが難しいようなら
中立の立場でアドバイスをくれる
ファイナンシャル・プランナーに相談するのもよいでしょう。


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