必ず、考慮に上がるもの。
”繰り上げ返済”
当たり前のものすぎる上に
なんとなく、使うか使わないかを決めている場面も多いような気がします。
今回は住宅ローンのボーナス払いの特徴を通じて
向いている職業と向いていない職業
について解説していきます。
目次
- ○ ボーナス払いとは
- ○ ボーナス払いのメリット／デメリット
- ・ボーナス払いのメリット
- ・ボーナス払いのデメリット
- ○ ボーナス払いの向いている職業／向いていない職業
- ・ボーナス払いが向いている職業
- ・ボーナス払いが向いていない職業
- ○ ボーナス払いを採用する上での注意点
- ○ まとめ
ボーナス払いとは
ボーナス払いとは読んで字のごとく
ローンをボーナスで支払うということです。
ボーナス月に多めに支払うことで、
月々の支払額を軽減する効果があります。
住宅ローンを組もうと考えている方にとっては当たり前のものですね。
ボーナス払いのメリット／デメリット
ボーナス払いのメリット
ボーナス払いのメリットは月々の返済額が抑えられることですね。
まだまだ収入が上がり始める前の
若い世代にとってはとてもありがたいですね。
また、程度にもよりますが
ボーナス払いなしだと月々10万円超えのものが
ボーナス払いありだと月々8万円台とか7万円台の返済になれば
財布だけでなく心理的な負担も軽減できますよね。
そして、何より、
月々の支払いが少なくて済むので
浮いた資金を積み立てとかに振り分けやすいです。
これにより、
より安定的かつ継続的に蓄財ができます。
どうしても、ボーナス払い頼りでの貯蓄計画だと
ボーナスの状況によって
予定通り貯蓄ができないという自体にもなりかねません。
ボーナス払いのデメリット
ボーナス払いのデメリット。
それはボーナス月の支払金額が増えるということです。
ボーナス払いなので当たり前ですね。
コレ自体がデメリットと言うよりは
ある状況の方たちにとっては負担になりやすいという意味合いの方が強いです。
特に、当初はもらえると思っていたボーナスが
景気が悪かったり、会社の業績や個人の業績が悪いことによって
受け取れなかったり、見込みより減ってしまった場合などは
負担が大きくなります。
ボーナス払いの向いている職業／向いていない職業
それでは、
住宅ローンのボーナス払いが
どんな職業に向いていて
どんな職業に向いていないのでしょうか？
ボーナス払いが向いている職業
ボーナス払いが向いている職業。
それは、収入が安定している職業です。
当たり前だ！！という声が聞こえてきそうですが。
まぁ聞いてください。
ボーナス払いの恩恵を受けられるかどうかではなく、
デメリットに遭遇しないほうが大切です。
そういった意味では、
ボーナスが極端に減少しにくい職業や職場が向いていますね。
例えば、
官公庁にお勤めの方や学校の先生などの公務員。
景気の良し悪しの影響を受けにくいインフラ系の会社にお勤めの方
などですね。
ほかにも、景気変動に業績が影響されにくい業種にお勤めの方なら
ボーナスも安定的にもらえる可能性が高いので
ボーナス払いを採用しても問題になるケースは少ないでしょう。
まぁ、こういう立場の方たちはボーナス払いに頼らなくても問題なくて
実際採用していないケースも多いですが。
ボーナス払いが向いていない職業
ボーナス払いに向いていない職業というのは
給与に占めるインセンティブの割合が大きい職業の方ですね。
早い話が営業を仕事にしている方々です。
そもそも、そういう方こそ、
月々のお給料が低く抑えられていて、
インセンティブの割合が高くなっているので
ボーナス払いに向いているように見めますよね。
年間の給与曲線のうえでは、そのとおりです。
しかし、インセンティブというのは一度、
景気や業績が悪化した場合は一気に減らされます。
早い話が、受け取れる保障がないのです。
良いときは問題にならないのですが、
一度、状況が悪くなったときに
ボーナス払いが重しになります。
得てして、仕事やビジネスというのは
良いときというのは
思いの外、長くは続かないのが常です。
（経験談含む）
そういった意味では、
営業マンだけでなく、
仕組みではなく営業のマンパワーに頼った収益構造になっている
営業会社の従業員の方はボーナス払いに頼らないほうが安全でしょう。
ボーナス払いを採用する上での注意点
そもそも、
月々の支払いが厳しいという理由で
ボーナス払いは採用しないほうが良いです。
月々の支払いが厳しいというのは
それ自体が、
購入価格が適正でないケースも考えられます。
ローン組める金額のMAX＝自分の適性負担額
ではありません。
まとめ
ボーナス払いというのは
見事なくらいに
採用したいと思う職業、会社と
採用してはいけない職業、会社が一致しています。
リスクコントロールが資産形成の基本です。
マイホームも資産形成、投資の一つであることを
忘れないでください。
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